DCF法とは、ディスカウント・キャッシュ・フロー法のことである。

　
　
将来、企業が生み出すキャッシュフローを現在価値に割り引いたものを足し上げて、
負債価値を控除するというものである。
　　
　
予測期間は5年から10年の間で設定するのが一般的である。
　
それ以降はどうするのかというと、
一定の水準で業績が推移すると仮定した価値（ターミナルバリュー）を算出するのである。
　
　
最初に、財務・会計の講義で習ったときは、他の企業価値算定方法に比べて、優れていると感じた。
　
　
しかし、慣れてくるとこの方法は、けっこういい加減な方法だったりすることが分かる。
　
特にいい加減なのは、ターミナルバリューである。
　
理由は、成長率の数字によって、算出される額が相当ブレるからである。
　
他にも、割引率の設定や、事業計画が計画どおりに行われるのかどうかも、
結果に大きく影響する。
　
　
いろんな証券会社から、銘柄リサーチがレポートされていて、
内容をみると、DCF法を使った将来の企業価値から、将来の適性株価を予測している内容が多いが、
決して、鵜呑みにしてはいけない。
　
　
むしろ疑ってかかったほうがよいのかもしれない。
　
　
個人が株を購入する際の、銘柄選定基準は、
自分がその企業のユーザーになりたいかどうか
だけでも良いのではないかと思う。
　
なぜなら・・・、
　
題名と関係ない話になってきたので、終わります。
　
銘柄選定基準については、別のエントリで書きます。
　
　
ﾊﾞｲﾁｬ